ODLの特徴

取引ツール(プラットフォーム)に「MetaTrader4」(MT4)と「Trading StationII」(TS2)を採用。
イギリス・北米の二大金融市場に拠点を持つ、グローバルな金融事業業者で ODL Japanはその日本支社です。
(2010年には買収によってODLグループリミテッド（ODL）は、米国FXCMホールディングの傘下に入っています。)
また、取引にディーラーが関与しないNDD(NoDealingDesk)という仕組みを採用しています。更に10以上の銀行からのベストプライスを供給するため銀行によるプライス操作も限りなく排除される仕組みになっています。
MT4とStrategyTrader(今後提供予定)の両方で自動売買を取引が可能。

口コミ

2008年頃はODL Japanでは、一部の自動売買(EA:ExpertAdvisors)や一部のスキャルピング手法を禁止していたようで、掲示板でも、これを批判するような書き込みがありました。
(当時電話で確認しましたが、禁止していないといっていました...)
現在は状況も変わって、「スキャルピングEAも歓迎」とまで書かれています。2009年に新サーバへ移行しているので、現在はスキャルなどの細かな大量注文もこなせるシステムになっているようです。
もちろん、ブログなどでも書かれているように、MT4のチャート機能や分析機能は使い安すく、自動売買に興味が無い方にもおすすめの取引ツールです。あと、口コミとは関係ありませんが、サポートに電話すると日本人で無い方が対応してくれることが度々あります。ただ金融用語や日本語の難しいと思われる言葉もしっかりと使っています(ちょっと発音が変なところもありますが)。金融の世界では人材面でもグローバル化が進んでいるということで... (さすが世界中に拠点を持つODL、FXCM)

取引ツールの特徴

(1) MetaTrader4(MT4)
チャートが見やすく、複数の通貨ペアを同時にチェックできます。
プログラムによる自動売買が可能です。
過去のかなりの期間に渡って、為替レートの変化が見れるので、自分の取引を検証したり、1年前の値動きを確認したりできます。
世界中のユーザーが作った拡張機能がネット上で公開され、議論されているので、プログラムの経験が無い方でも、様々な分析手法やチャートの拡張機能が利用できます。

(2) Trading StationII (TS2)
FXCMが開発した取引ツールで、ODLがFXCMの傘下に入ったことで利用できることになりました。
非常に動作が軽快です。
NDDのFXCMで作られたツールのため、表示レートが1pipの10分の1まで提示されます。

Strategy Trader

FXCMが開発している取引ツールです。
MetaTraderを越える取引ツールを目指して開発されています。
ODLの紹介では「弊社のNDD（ディーリングデスクを介さない注文の執行）方式のメリットをフルに生かせるよう設定されております。」だそうです。おそらく高速な取引が可能なレスポンスのよいものになるはずです。また、この自動売買ツールはプログラミング言語は一般的な C#です。(つまりVB.net、C++なども利用できるのでしょうか?)。バックテストもMT4以上の機能が提供されそうです。

VPSの提供

Windowsの仮想環境が利用できるサービスです。自宅のパソコンでMTを起動させなくても外部のデータセンターで自分だけのMT4を起動できるのです。
MT4の自動売買で、自宅のパソコンではなく外部のVPSを利用されている方も多いと思いますが、ODLではこのVPSも提供しはじめました。
もちろん無料です。(口座残高が50万円未満の方は月額3,000円)

■ ODL Japan 株式会社
107-0052
東京都港区赤坂 4-7-14 赤坂進興ビル5階

金融商品取引業者登録番号：関東財務局(金商）第1718号
顧客資産の神託先：野村信託銀行（スタンダード・アンド・プアーズ(S&P) A-、日本格付研究所(JCR) AA-）(2010年10月現在)
資本金：4.175億円（2009年11月現在）

沿革
1994年10月 Option Direct(Europe)社 設立
2003年3月 社名をODL Securities Limitedに変更
2005年12月 東京支店開設
2006年5月 日本国内で個人向け外国為替取引サービス開始
2007年3月 東京支店の現地法人化によりODL Japan 株式会社設立

FXCMにより買収 (2010年)
「ODLグループリミテッド（ODL）は、米国のFXCMホールディングLLCによる買収に合意しました。」
両者(FXCM,ODL)を合わせた顧客資産8億ドル以上
資本1.5億ドル以上
稼働口座数20万口座以上
従業員700名以上
日本の金融庁、英国のFSA、米国のCFTC、香港のSFC、豪州のASICから規制を受けることになります。
FXCMはイタリア、フランス、ドイツ、ドバイで規制を受けることになります。
ロンドン証券取引所、NYSE ユーロネクスト、LIFFEの会員会社になります。